妊婦健診の検査内容・入院分娩費用

妊婦健診の検査内容

すべての妊婦さんに異常妊娠の早期発見治療のため、一般定期健康診査の他に妊娠週数に応じて下記の検査を行っています。

妊娠週数 診療内容
4~5週 妊娠初診・超音波検査
6~7週 初期健診・超音波検査
8~10週 妊婦健診・超音波検査
血液検査:血液型、不規則抗体、血算、血糖、梅毒、B型肝炎、C型肝炎、HIV、HTLV-1、トキソプラズマ
子宮頸がん検査
11~17週 妊婦健診・超音波検査
18~21週 妊婦健診・超音波検査
22~26週 妊婦健診・超音波検査
27~28週 妊婦健診・超音波検査
血液検査:血算、血糖、肝機能(AST・ALT)、腎機能(尿酸)
クラミジア検査、一般培養検査(カンジダなど)
29~30週 妊婦健診・超音波検査(胎児スクリーニング)
31~35週 妊婦健診・超音波検査
36週 妊婦健診・超音波検査
B群溶連菌(GBS)検査
胎児心拍モニタリング(NST)
37~39週 妊婦健診・超音波検査
40~41週 妊婦健診・超音波検査
胎児心拍モニタリング(NST)

 

入院分娩費用

正常分娩(経膣分娩)/5日間入院・出産育児一時金直接支払制度ご利用時

ゲストルームA(洗面台付) 10万円
ゲストルームB(トイレ・洗面台付) 12万円
ゲストルームC(シャワー・トイレ・洗面台付) 14万円

※上記金額はあくまで目安になります。(入院日数や処置内容により変動いたします。)

ご出産にあたってご利用いただける制度・助成

<妊産婦医療費助成>
※対象:栃木県内にお住まい(住民票のある)の妊産婦の方
妊娠の届け出をした月の初日から出産をした月の翌月の末日までの妊産婦を対象に、病気やけがで公的医療保険適用の診療を受けた場合、医療費の自己負担額を市町が助成する制度です。
(栃木県外にお住まいの方は、お住まいの市区町村へご確認ください。)

<高額療養費制度>
医療機関や薬局の窓口で支払った額が、同一月(1日~末日)で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。
事前に「限度額適用認定証」を申請することで、窓口負担を上限額に抑えることができますが、もし申請が間に合わなかった場合は、高額な費用を一時的に支払わなければいけません。
マイナンバーカードを健康保険証として利用すれば「限度額適用認定証」がなくても、公的医療保険が適用される診療に対しては限度額を超える分の支払いが不要になります。

<出産育児一時金の直接支払制度>
ご加入の公的医療保険から出産育児一時金50万円が医療機関へ直接支払われます。
これにより、医療機関の窓口で支払う入院分娩費用は出産育児一時金を上回った額のみとなります。

<産科医療補償制度>
分娩に関連して発症した重度脳性まひのお子様とご家族の経済的負担を速やかに補償するとともに、原因分析を行い、同じような事例の再発防止に資する情報を提供することなどにより、紛争の防止・早解決および産科医療の質の向上を図ることを目的とした制度です。制度に加入している分娩機関で出産し、所定の基準を満たした場合に補償対象と認定され、補償金が支払われます。